ビットノミアル、インジェクティブ先物を投入　現物ETFへの布石に

米暗号資産デリバティブ取引所のビットノミアル（Bitnomial）が、インジェクティブ（INJ）を原資産とする先物商品を投入した。米規制市場でアルトコインのデリバティブ拡大に乗り出す。

コインテレグラフが6月15日に伝えたところによると、ビットノミアルはINJトークンを原資産とする月次満期の先物契約を開始した。決済はINJ建てで、投資家は原資産を直接保有せずに価格変動に投資できる。証拠金は暗号資産またはドルで差し入れられる。

今回の上場は、インジェクティブが米規制下のデリバティブ市場に参入する初の事例となる。同時に、将来の現物上場投資信託（ETF）承認の可能性を高める基盤ともなる。米証券取引委員会（SEC）の規則では、ETF上場に一定期間の先物取引実績が求められており、今回の商品投入で少なくとも6カ月のトラックレコードが積み上がるためだ。

これに先立ち、カナリー・キャピタル（Canary Capital）はステーキングの仕組みを組み込んだINJ ETFを申請した。シカゴ・オプション取引所のCboe BZXも関連する規則変更案をSECに提出している。

ビットノミアルは機関投資家向けに即時取引を提供する。個人投資家向けサービスは今後数週間以内に「ボタニカル（Botanical）」プラットフォームを通じて提供する計画だ。今後はINJベースの無期限先物やオプション商品も追加する方針としている。

ビットノミアルは米商品先物取引委員会（CFTC）の規制を受ける取引所で、先物・オプションの取引基盤に加え、清算所とブローカー機能も運営する。2026年1月にはアプトス（APT）を原資産とする先物商品を投入し、アルトコインのデリバティブ拡大を進めていた。

米国の暗号資産先物市場は、なおビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）など主要資産が中心だ。アルトコインのデリバティブ拡大は、規制の不透明感が残るなかで限定的に進んでいる。ビットノミアルはこの分野を積極的に広げる数少ない事業者の一つとみられる。

一方、ビットノミアルは2024年にXRP先物の上場を進めたが、SECの差し止めで訴訟に発展した。その後の政策変更を受け、2026年3月に同商品を投入した。コインベース（Coinbase）やクラーケン（Kraken）など大手取引所も、先物商品の拡充や買収を通じて米規制下のデリバティブ市場への進出を強めている。