Suehyeon Lee

ドナルド・トランプ米大統領のイラン戦争に関する発言を受け、国際原油価格が急落する一方、暗号資産（仮想通貨）市場は反発する動きを見せた。 10日（現地時間）コインテレグラフによると、ビットコイン（BTC）は約7万ドルを回復し、直近24時間で約3%上昇した。イーサリアム（ETH）も2000ドルを再び上回るなど、主要暗号資産がそろって上昇した。 今回の動きは、トランプ大統領の戦争関連発言後に表れた。トランプ大統領はCBSニュースとの電話インタビューで「イラン戦争は事実上終わったも同然だ」と述べ、「軍事的にイランにはもはや残るものがない」と語った。 この発言を受け、国際原油価格は急落した。原油価格は1バレル当たり118ドルから約85ドル水準まで下落し、約28%下げた。 しかしトランプ大統領はその後、ソーシャルメディアで再び強硬姿勢を示した。トランプ大統領は「イランがホルムズ海峡で原油の流れを遮断する行動を取る場合、これまでより20倍強い攻撃を受けるだろう」と警告した。 また「イランが国家として再建しにくいように目標を攻撃する」とし、「死と火、怒りが彼らに降りかかるだろう」と述べた。 市場では、こうした相反するメッセージが投資家の不確実性を高めているとの見方が出ている。オーガスティン・ファン（Augustine Fan）シグナルプラス・インサイト責任者は「現時点の発言だけで戦争が終結したと判断するのは難しい」とし、「暗号資産市場は当面、固有の材料よりもマクロ要因やリスク資産のフローに沿って動く可能性が高い」と分析した。特に「最近は原油価格が1日で30ドル以上変動するなど、マクロ変数の影響力が強まっている」と説明した。 アンドリ・ファウザン・アジーマ（Andri Fauzan Adziima）ビットルー（Bitrue）リサーチ責任者は「戦争が実際に終結すれば、原油安と地政学リスクの緩和により、暗号資産市場で力強い安堵ラリーが起こり得る」と述べた。 一方、現在ビットコインはコインマーケットキャップ基準で前日比4.5%高の7万169.51ドルで取引されている。

米国のイーサリアム（ETH）現物上場投資信託（ETF）から、1日で5000万ドルを超える資金が純流出したことが分かった。 9日（現地時間）、トレーダーTによると、同日の米国イーサリアム現物ETFでは合計5126万ドル（約757億ウォン）が純流出した。純流出は3取引日連続となる。 商品別では、ブラックロックのETHAから5508万ドルが流出し、全体の資金流出を主導した。グレースケールのETHEでも1341万ドルの純流出が発生した。一方、フィデリティのFETHには1622万ドルの純流入があり、21シェアーズのTETHにも101万ドルが流入した。その他の商品は純流入・純流出はなかった。

米国のビットコイン（BTC）現物上場投資信託（ETF）に、1日で1億ドル超の資金が純流入したことが分かった。 9日（現地時間）、トレーダーTによると、この日の米国ビットコイン現物ETFには総額1億6,768万ドル（約2,475億ウォン）の純流入となった。純流入への転換は3取引日ぶり。 商品別では、ブラックロックのIBITが1億995万ドルの純流入を記録し、全体の資金流入を主導した。このほか、フィデリティのFBTCは6,009万ドル、ヴァンエックのHODLは487万ドルの純流入となった。一方、ビットワイズのBITBは449万ドル、アーク・インベストのARKBは274万ドルの純流出となった。その他の商品は資金の純流出入はなかった。

ブータン政府に関連するとされるウォレットから、約1100万ドル規模のビットコイン（BTC）が移動したことが確認された。 9日（現地時間）、アーカムのデータによると、ブータン政府と結び付いたアドレスが最近、約1100万ドル相当のビットコインを送金した。ブータンはこれまで、ビットコインを約500万〜1000万ドル規模に分けて売却する手法を用いてきたとされる。 実際、約1カ月前にも同規模の資金移動が発生しており、当時は約700万ドル規模のビットコインが機関向けトレーディング会社QCPキャピタルを通じて売却されたと伝えられた。市場では、今回の資金移動も同様の売却手続きの一環である可能性に注目している。

ビットコイン（BTC）は反発基調を維持し、6万9,000ドル台を回復した。 10日（韓国時間）午前9時38分時点で、CoinMarketCapによるとビットコインは前日比3.93%高の6万9,149.67ドルで取引されている。Upbitのウォン建て市場では、前日比1.07%高の1億150万ウォンで取引されている。 イーサリアム（ETH）をはじめ主要アルトコインもそろって上昇している。CoinMarketCapによると、イーサリアムは前日比3.04%高の2,018.07ドル、XRPは前日比1.37%高の1.37ドルで取引されている。 今回の反発は、ドナルド・トランプ米大統領がイラン戦争が事実上、終結段階に入ったとの趣旨の発言を行い、中東発の地政学リスクが緩和するとの期待が織り込まれたためとみられる。イラン側は、米国とイスラエルによる追加攻撃がないとの保証が整えば戦争を終結できるとの立場を示し、条件付きの対応を示唆した。ただ、市場では中東情勢が完全に安定したわけではないとして、短期的なボラティリティが続く可能性も指摘されている。

イーサリアム(ETH)財団が、分散型検証技術を活用して約7万2000 ETH規模のステーキングを進めていることが分かった。 9日(現地時間)、ヴィタリック・ブテリン氏(イーサリアム創設者)はXで、イーサリアム財団がDVT-lite(Distributed Validator Technology)方式を用いて約7万2000 ETHをステーキングしていると明らかにした。 DVTは、複数のノードが1つのバリデータ鍵を共有して運用する仕組みで、検証インフラを分散させてセキュリティと安定性を高める技術だ。ブテリン氏は「この方式は、機関投資家が分散型ステーキング・インフラをより容易に構築できるよう支援する」と説明した。 とりわけ、自動化されたネットワーク構成と分散鍵生成の方式を活用すれば、複数ノードが共同で検証作業を担えるため、運用効率を高められるという。 ブテリン氏は最終的に、ノード運用の簡素化を目標としている点を強調した。機関がDocker(ドッカー)ベースのデプロイのような比較的簡便な方法でステーキングノードを運用できる環境を整備することが目標だと付け加えた。

中東の地政学的緊張を背景に国際原油価格が急騰するなか、ビットコイン（BTC）の値動きにも影響し得るとの分析が出た。 9日（現地時間）、コインテレグラフによると、国際原油価格は過去10日間で約55%上昇し、1バレル当たり101ドル水準まで急伸した。この急騰は、足元でS&P500指数を10週ぶりの低水準へ押し下げるなど、世界の金融市場にも衝撃を与えている。 ビットコインは当初、前向きに反応した。ビットコイン価格は2月28日から先週半ばまでに約16%上昇したが、その後は上昇分の大半を吐き出し、変動性を示した。 市場では、米国とイスラエルによるイラン攻撃で引き金となった中東戦争が長期化すれば、高止まりする原油価格がインフレ圧力を強め、消費の減速を招き、リスク資産全般の重荷になり得るとみている。 ただ、過去の事例を見ると、原油急騰が必ずしもビットコインに否定的な結果だけをもたらしたわけではない。例えば、2025年6月にイラン核問題を巡る緊張が高まり、WTI原油が1週間で約15%上昇した局面では、ビットコインは当初下落したものの、その後4週間で約10%上昇した。 2022年のロシアによるウクライナ侵攻後、原油が1週間で29%急騰した際も、ビットコインは序盤に持ち直した後に再び下落したが、その後3週間で約25%上昇した。2020年11月にも、WTI原油が9日間で約23%上昇した時、ビットコインは同期間に約16%上昇し、さらに1カ月を待たずに約45%の上昇を記録した。 このように最近の事例をみると、原油が10日間で15%超上昇した場合、ビットコインは平均して約4週間で約20%上昇する傾向が見られた。ただし、こうした事例数は多くなく、統計的に確定的な相関関係とみなすには限界があるとの見方も出ている。

XRP（エックスアールピー）の価格下落が続く中、流通する全体の60%超が含み損圏に入ったことが明らかになった。 9日（現地時間）、コインテレグラフによると、XRPは現在およそ1.35米ドル水準で取引されており、年初の始値（1.87米ドル）比で約28%下落した。前年も年間ベースで11.6%安で引け、弱含みの流れが続いている。 オンチェーンデータ分析企業のグラスノード（Glassnode）によれば、現在およそ368億XRPが取得価格を下回る水準で取引されており、これは流通量全体の60%超に相当する。未実現損失は約508億米ドルと集計された。 また、XRPの現物価格は保有者全体の平均取得単価である約1.44米ドルを下回って推移しており、長期保有者の負担も増している状況だ。 XRPの現物上場投資信託（ETF）でも資金流出が続いている。データ分析プラットフォームのソソバリュー（SoSoValue）によると、XRP現物ETFは直近2日間で合計2280万米ドルの純流出を記録した。 とりわけ先週金曜日には1日で約1620万米ドルが流出し、1月29日以降で最大規模の資金流出となった。グローバルのXRP投資商品でも、3月6日時点で週次の純流出額が3000万米ドルを上回ったことが示された。 テクニカル面では、1.40米ドルが主要なレジスタンス、1.30米ドルが重要なサポートとされる。分析家は、このサポートが維持されれば、価格がレンジ上限へ再び反発する可能性があるとみている。 ただし1.30米ドルを割り込む場合、2月28日の安値である1.27米ドルが次のサポートとして機能し得るほか、これも下回れば、2月6日の安値であり200週指数移動平均線（EMA）付近の約1.13米ドルまで下落する可能性が指摘される。逆に価格が1.40米ドルを回復すれば上昇基調が再開し、この場合1.60米ドルおよび1.95米ドル水準まで反発余地があるとの見方も出ている。

ビットコイン（BTC）は、世界の金融市場が不安定な中でも比較的安定した値動きを維持しているが、米国株のショックが現実化した場合、追加の下落圧力が生じ得るとの分析が示された。 9日（現地時間）、コインデスクによると、ビットコインは約6万7000米ドル台で取引され、直近1週間は大きな変動なく横ばい圏で推移している。同期間、イーサリアム（ETH）、バイナンスコイン（BNB）、ドージコイン（DOGE）、ソラナ（SOL）など主要な暗号資産（仮想通貨）も限定的な上昇を示した。 一方、伝統的な金融市場ではリスク回避の動きが強まっている。S&P500先物はアジア時間に2%超下落し、市場の変動性を示すVIX指数は直近の最高水準まで上昇した。国際原油価格は1バレル＝100米ドルを上回り、米ドルも過去1年で最大の週間上昇幅を記録した。 ビットコインは比較的安定した動きを見せているものの、米国株の崩壊リスクが高まれば追加の売りが出る可能性があるとの見方も出ている。ウォール街の代表的な強気派であるエド・ヤルデニ（Ed Yardeni）は、今年の米国株が崩壊する可能性を従来の20%から35%へ引き上げた。一方で、株価急騰の可能性は5%水準へ引き下げた。 ヤルデニは「現在の米国経済と株式市場はイラン問題で難しい状況に置かれている」とし、「原油ショックが続けば、連邦準備制度（Fed）はインフレ上昇リスクと失業増加リスクの間で、政策上の難しい選択を迫られるだろう」と述べた。 ただし、ビットコインの価格動向が伝統的な金融市場と完全に同じ構造で動くわけではないとの分析も提示されている。暗号資産サービス企業NYDIGのリサーチ責任者グレッグ・チポラロ（Greg Cipolaro）は、「最近、ビットコインは米ハイテク株に似た動きを示しているが、これは構造的な変化というより、現在のマクロ環境への共通のエクスポージャーの結果だ」と説明した。 さらに、「統計的には、ビットコインの価格変動の約25%は株式市場の動きで説明でき、残りの75%はETFの資金フロー、デリバティブのポジション変化、ネットワーク採用の拡大、規制環境など、暗号資産市場固有の要因に左右される」と付け加えた。

米国のビットコイン（BTC）現物上場投資信託（ETF）に、先週5億ドル超の資金が純流入したことが分かった。 9日（現地時間）にSosoValueのデータによると、米国のビットコイン現物ETFは先週（3月2日～6日）に合計5億6800万ドル（約8465億ウォン）の純流入となった。 同期間、イーサリアム（ETH）現物ETFには2356万ドル、ソラナ（SOL）現物ETFには2405万ドルが純流入し、主要暗号資産ETF全体で資金流入の流れが続いた。一方、エックスアールピー（XRP）現物ETFでは408万5500ドルの純流出が集計された。

エヌビディアが出資する宇宙データセンターのスタートアップ、スタクラウド（Starcloud）は、今年の衛星打ち上げ後に宇宙でビットコイン採掘を開始する計画だと明らかにした。 9日（現地時間）、コインテレグラフによると、スタクラウドのフィリップ・ジョンストン（Philip Johnston）最高経営責任者（CEO）は「今年打ち上げ予定の2機目の宇宙船でビットコイン採掘を開始する予定で、宇宙でビットコインを採掘する最初の企業になる」と述べた。 ジョンストン氏はインタビューで、ビットコイン採掘向けの特化型半導体（ASIC）を宇宙コンピューティング環境で活用することは、非常に有望な事例になり得ると説明した。「グラフィックス処理装置（GPU）は、ワット当たりのコストがASICより約30倍高い」とし、「1kW級GPUチップが約3万米ドルなら、同じ電力のASICは約1000米ドル程度だ」と語った。 また、「ビットコイン採掘は継続的に約20ギガワット（GW）の電力を消費する産業である以上、長期的には地上より宇宙で採掘する方がより経済的になり得る」と主張した。 スタクラウドは、人工知能（AI）データセンターの電力需要増加という課題を解決するため、宇宙ベースのデータセンター構築を目標に2024年初めに設立された企業だ。昨年11月には、エヌビディアのH100 GPUを搭載した衛星を軌道に投入し、高性能GPUが宇宙で稼働した初の事例を作った。 同社は約8万8000基の衛星で構成される宇宙データセンター・ネットワークの構築構想を持っており、主要電源は太陽光になる見通しだ。 一方、テック起業家のホセ・プエンテ（Jose E. Puente）とカルロス・プエンテ（Carlos Puente）は昨年、ビットコインを惑星間ネットワークで送信する概念を提示した。光通信リンクと衛星中継網を活用すれば、理論上、地球から火星まで約3分でビットコイン取引を伝達できると説明した。ただし2人は、惑星間通信の遅延問題により、火星で直接ビットコインを採掘するのは現実的に難しいと分析した。 最近、ビットコイン採掘の収益性は価格下落の影響で悪化している。ビットコインは昨年10月に記録した約12万6080米ドルの高値から約48%下落した。ただし、採掘難易度は昨年11月に記録した155.9兆から最近は約145兆水準へと約7%低下し、採掘事業者の負担を一部緩和したことが示された。

ビットコインは最近、米ソフトウェア株と似た動きを示したが、これは構造的な連動というより、マクロ環境への共同エクスポージャーによるものだとする分析が出た。 8日（現地時間）、コインテレグラフによると、NYDIGのリサーチ責任者グレッグ・チポラロ（Greg Cipolaro）はレポートで「直近1週間、ビットコインと米ソフトウェア株がそろって上昇したことで、一部ではビットコインがソフトウェアセクターの代理資産のように動いているとの見方も出ている」と述べた。 ただし同氏は、「値動きを単純に比較すれば類似性が大きく見える可能性はあるが、ビットコインとソフトウェア株が構造的に収れんした、あるいは人工知能（AI）・量子コンピューティングのリスクなど同一の投資テーマにさらされているという解釈は誇張の面がある」と指摘した。 チポラロは「今回の連れ高は、長期金利に敏感な資産や流動性依存度の高いリスク資産が、同じマクロ環境の影響を受けた結果である可能性の方が大きい」と分析した。 また、「ビットコインとソフトウェア株の相関は直近90日ベースで高まったが、同期間にスタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500指数やナスダック指数との相関も同時に上昇した」とし、「特定の産業群との関係変化というより、全般的なリスク資産のフローに関連した現象だ」と述べた。 一方、統計的には、ビットコインの価格変動のうち約25%程度しか株式市場との相関で説明できず、残りの75%超は伝統的金融市場以外の要因の影響を受けていると分析された。 同氏は、投資家がビットコインをマクロ経済のヘッジ資産というより、リスク資産ポートフォリオの一部として配分している点が、ビットコインが「デジタル・ゴールド」のように動かない理由の一つだと説明した。その上で、ネットワーク活動、採用拡大、規制および政策変更など、ビットコイン固有の構造的要因が存在するとし、「現在、株式市場との相関が高まっていても、それはビットコインのリターンを決定づける中核要因ではない」と付け加えた。

中東での軍事衝突が激化するなか、国際原油価格が急騰し、ビットコイン（BTC）価格は短時間で急落した。 8日（現地時間）、コインテレグラフが引用したハイパーリキッド（Hyperliquid）のデータによると、米先物市場の寄り付き直後、原油は1バレル当たり95ドルから113.7ドルまで上昇した。これは2022年4月以降で最も高い水準だ。 イラク政府は、イランがホルムズ海峡でタンカーを脅かした場合、日量約300万バレル規模の原油生産に支障が出る可能性があると警告した。世界的な原油供給への懸念が強まり、エネルギー市場のボラティリティが拡大したとみられる。 同時点でビットコインは約15分の間に6万6960ドルから6万5725ドルまで約2%下落した。その後は一部持ち直し、報道時点では約6万6280ドル水準で取引されている。 ただし原油は急騰後、上げ幅の一部を失い、現在は1バレル当たり約105ドル水準まで下落している。 これに先立ち、ビットコインは中東の緊張が高まった先週にはむしろ上昇基調を示していた。当時、イラン最高指導者アヤトラ・アリ・ハメネイの死亡報道を受け、BTC価格は6万4000ドルを下回る水準から7万3770ドルまで上昇した。 しかしその後も市場の不確実性が続き、ビットコインは直近4取引日連続で下落基調となっている。 一方、ドナルド・トランプ米大統領は、原油高は一時的な現象にとどまるとの見方を示した。記者団とのインタビューで「原油が上昇するのは想定していたことで、まもなく再び急速に下落する」と述べた。 また、戦略石油備蓄（SPR）の放出の必要性については、「米国には非常に多くの石油がある」とし、「供給問題は速やかに解決される」と付け加えた。

最近の原油価格の急騰と中東の地政学的緊張が、ビットコイン（BTC）市場のセンチメントにとって重しとなり得るとの分析が出た。 8日（現地時間）、CryptoQuant寄稿者のダークフォスト（Darkfost）は「ホルムズ海峡を巡る緊張が高まる中、国際原油価格は持続的に上昇している」としたうえで、「年初来、原油は60%以上上昇しており、地政学リスクがエネルギー市場に強く織り込まれている状況だ」と伝えた。 ホルムズ海峡は世界の原油供給において中核的な役割を担う。世界の1日当たりの原油輸出の約20%がこの地域を通過し、海上輸送される原油の約35%が同海峡を経由する。したがって、封鎖の可能性や輸送制限といった事象が発生すれば、原油価格は即座にショックを受け得る。 原油価格の急騰はインフレ圧力を高め、金融市場のボラティリティを拡大させる要因として作用する可能性が大きい。世界の金融市場はエネルギー供給のショックに非常に敏感に反応する傾向があるためだ。 特にダークフォストは、こうした環境はビットコインのようなリスク資産にとって必ずしも追い風ではない可能性があると指摘した。歴史的に、原油が強い上昇基調を示していた時期は、ビットコインがサイクル後半に入っていた局面と重なる事例が多かったという。 また、地政学的緊張が高まる局面では、投資家のリスク資産選好が低下し、より保守的な資産配分が見られる傾向がある。これは短期的に、ビットコイン市場の投資センチメントを冷やす要因となり得る。 ダークフォストは「この状況が長期化すれば、米政府も原油高の抑制に向けた政策対応に動く可能性がある」とし、「原油価格の急騰が続けば、金融市場とマクロ経済全般への影響が拡大し得るためだ」と分析した。

イーサリアム（ETH）の無期限先物市場では、資金調達率がマイナス圏にとどまり、デリバティブ市場でショートポジションが優勢となる動きがみられている。 8日（現地時間）、CryptoQuantの寄稿者であるアラブ・チェーン（Arab Chain）によると、直近のバイナンス基準のイーサリアム無期限先物の資金調達率は約-0.0069を記録した。同時点のイーサリアム価格は約1,900ドル近辺で取引され、2,000ドルを下回る水準に押し下げられている。 資金調達率は、無期限先物市場において現物とデリバティブ価格の乖離を調整するために用いられる指標だ。資金調達率がプラスの場合、ロング保有者がショート保有者に費用を支払い、買い需要が強いことを意味する。反対にマイナスの場合は、ショート保有者が費用を負担し、下落に賭ける動きが増えていることを示す。 実際、今月初めの資金調達率は約0.002とプラス圏にあり、市場の楽観ムードを反映していた。しかしその後、資金調達率は急速に低下してマイナスに転じ、これはイーサリアム価格が2,000ドルを割り込んだ動きと重なって現れた。 アラブ・チェーンは「現在はショートが優勢だが、過度なショートが積み上がれば、価格反発局面で大規模なショートの清算が発生し、ショートカバー・ラリーが起きる可能性もある」との見方を示した。